１　副業をする労働者が増えています

 

 

働き方改革関連法が成立し，

残業時間の上限規制が導入されることになり，

企業が残業時間を削減する流れになってきています。

 

 

残業がなくなることで，残業手当が削減されて，

収入が減少する労働者がでてくることが予想されます。

 

 

この残業手当の削減により，

収入が減少する労働者が収入を維持するために，

残業時間がなくなった分を副業で稼ぐことが考えられます。

 

 

 

また，これからは，同じ会社でずっと働くのではなく，

いつかは自分で独立することも増えていくことが予想され，

独立をみすえて，副業でスキルアップを図ることも考えられます。

 

 

そして，政府としても，イノベーションのために，

副業を推進しています。

 

 

とはいえ，本業で働き，副業でも働くことになると，

単純に労働時間が増えて，過労に陥りやすくなる懸念があります。

 

 

そこで，副業をする労働者が増加していく現状をふまえて，

副業をする労働者が安心して働くことができるように，

副業をする労働者の労災保険給付の見直しが検討されています。

 

https://www.asahi.com/articles/ASMDB43F0MDBULFA00L.html

 

 

本日は，副業における労災保険給付の見直しについて説明します。

 

 

２　過労死の労災認定基準

 

 

まず，働き過ぎで疲労が蓄積して，脳や心臓の病気にかかり，

死亡する過労死において，現在の労災認定基準では，

発症前１ヶ月におおむね１００時間，または，

発症前２ヶ月から６ヶ月にわたって１ヶ月当たりおおむね８０時間

を超える時間外労働が認められれば，原則として労災と認定されます。

 

 

この１ヶ月８０時間から１００時間の時間外労働が，

いわゆる過労死ラインと呼ばれているものです。

 

 

例えば，本業の仕事で１週間４０時間働き，

副業の仕事で１週間２５時間働いたケースで考えてみます。

 

 

時間外労働は，１週間で４０時間を超えて働いた労働なので，

本業では時間外労働がなく，副業でも時間外労働がないことになります。

 

 

１ヶ月を４週で計算すると，

本業では４０時間×４週＝１６０時間となり，

時間外労働はゼロとなり，

副業では２５時間×４週＝１００時間となり，

時間外労働はゼロとなります。

 

 

そのため，本業の労働時間と副業の労働時間を別々に算定すれば，

時間外労働は１ヶ月０時間となり，労災認定されないのです。

 

 

３　副業における労災保険給付の見直し

 

 

もっとも，本業と副業は別の仕事であっても，

労働者が長時間労働をしていることには変わりなく，

本業と副業の労働時間を通算すれば，

１ヶ月の労働時間は２６０時間となり，

１ヶ月１６０時間を超える，１００時間が時間外労働となり，

労災認定されることになります。

 

 

 

そして，労働政策審議会において，

「複数就業先での業務上の負荷を総合・合算して評価することにより

疾病等との間に因果関係が認められる場合，

新たに労災保険給付を行うことが適当」という見解が示されました。

 

 

ようするに，本業と副業の労働時間を通算した結果，

１ヶ月８０時間から１００時間の時間外労働があったと評価できれば，

労災認定されるわけです。

 

 

さらに，労災認定された場合，過労死の場合，

ご遺族に遺族補償給付が支給されます。

 

 

この遺族補償給付は，過労死した労働者の

直前３ヶ月分の賃金の平均である給付基礎日額をもとに計算します。

 

 

この給付基礎日額を算出するための賃金について，

本業の賃金と副業の賃金を総合して算定する方向になります。

 

 

その結果，ご遺族が受け取る遺族補償給付の

金額が増額することになります。

 

 

このように，本業と副業の労働時間が通算されて，

賃金が合算されることは，副業をする労働者にとって，

大きなメリットになります。

 

 

副業をする労働者が安心して働くことができるように

法整備がされることを期待したいです。

 

 

本日もお読みいただきありがとうございます。

１　造園業には転落事故のリスクがある

 

 

毎年１１月１日，兼六園では，

雪から樹木を保護するために，

雪吊りをしています。

 

 

雪吊りのされた樹木と雪の景色は美しく，

金沢の冬の風物詩となっています。

 

 

 

ちょうど，１１月ころになると，石川県内のニュースで，

兼六園の雪吊り作業が始まりましたというトピックが流れてきます。

 

 

そのニュースを見ていると，庭師や造園業の方々は，

高い樹木の上で作業をしているのがわかります。

 

 

このように，高い樹木の上で作業をしている方々が

転落した場合の労災事故について，本日は解説していきます。

 

 

２　安全配慮義務とは

 

 

まず，会社は，自己の使用する労働者の生命と健康を

危険から保護するように配慮する義務を負っています。

 

 

これを安全配慮義務といいます。

 

 

労災事故において，会社に損害賠償請求をする場合には，

会社に安全配慮義務違反がなかったかを検討することになります。

 

 

安全配慮義務の具体的内容は，

労働者の職種，仕事内容，仕事の場所

などの具体的状況によって定まります。

 

 

３　転落事故における安全配慮義務とは

 

 

次に，高い樹木の上から転落した場合の安全配慮義務違反が争われた，

日本総合住生活ほか事件の東京高裁平成３０年４月２６日判決

（労働判例１２０６号４６頁）を紹介します。

 

 

この事件は，被災労働者が樹木の上から転落して，

四肢体幹機能障害などの後遺障害が生じたとして，

直接の雇用主である第２次下請業者と第１次下請業者と元請業者に対して，

安全配慮義務違反を根拠に，損害賠償請求をしたものです。

 

 

 

 

労災事故における安全配慮義務を検討するときには，

会社に労働安全衛生法や労働安全衛生規則の

違反がなかったかを検討します。

 

 

本件のような転落の労災事故については，

労働安全衛生規則５１８条と５１９条が参考になります。

 

 

（作業床の設置等）

第五百十八条　事業者は、高さが二メートル以上の箇所

（作業床の端、開口部等を除く。）で作業を行なう場合において

墜落により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、

足場を組み立てる等の方法により作業床を設けなければならない。

 

２　事業者は、前項の規定により作業床を設けることが困難なときは、

防網を張り、労働者に要求性能墜落制止用器具を使用させる等

墜落による労働者の危険を防止するための措置を講じなければならない。

 

第五百十九条　事業者は、高さが二メートル以上の作業床の端、開口部等で

墜落により労働者に危険を及ぼすおそれのある箇所には、

囲い、手すり、覆い等（以下この条において「囲い等」という。）

を設けなければならない。

 

２　事業者は、前項の規定により、囲い等を設けることが著しく困難なとき

又は作業の必要上臨時に囲い等を取りはずすときは、防網を張り、

労働者に要求性能墜落制止用器具を使用させる等

墜落による労働者の危険を防止するための措置を講じなければならない。

 

 

ようするに，労働者が転落しても，被害が最小限になるように，

防網を張り，墜落防止の器具を使用させなければならないのです。

 

 

そして，墜落防止の器具として使用されているのが安全帯です。

 

 

安全帯とは，高いところで作業する人の

墜落を防止するための保護具のことです。

 

 

 

https://www.bildy.jp/mag/safetybelt-fullharness/

http://www.cranenet.or.jp/susume/susume12_05.html

（安全帯についてはこちらのサイトに

わかりやすい説明が記載されています）

 

 

本件事件では，造園業界では一般的ではなかった

二丁掛の安全帯を使用させていなかったことが

安全配慮義務違反になるかが争点となりました。

 

 

二丁掛の安全帯を使用していれば，原則として，

高い樹木の上で作業する際に転落事故を防ぐことができ，

本件労災事故も防ぐことができました。

 

 

そして，雇用主が二丁掛の安全帯を被災労働者に提供して，

使用方法を指導して，樹木の上での作業のときに

二丁掛の安全帯を使用させる安全配慮義務があったのに，

これを怠ったと判断され，

雇用主の会社に対する損害賠償請求が認められました。

 

 

 

もっとも，被災労働者は，

一丁掛の安全帯を着用すべきことを認識しており，

一丁掛の安全帯を使用していれば，

本件労災事故を防ぐことができたとして，

５割の過失相殺がされました。

 

 

造園業界ではまだ一般的ではなかった

二丁掛の安全帯を使用させることが

安全配慮義務の具体的内容となると判断したことが，

今後の転落の労災事故で応用できそうです。

 

 

本日もお読みいただきありがとうございます。

労災事故に巻き込まれたので，会社に労災の申請を依頼したところ，

会社からは，君は労働者ではないので，労災保険は使えないと言われて

困っていますという法律相談を先日受けました。

 

 

相談者の方は，会社との間で，労働契約ではなく，

業務委託契約を締結しているので，会社は，

相談者の方について，労災保険料を支払っていないようです。

 

 

このような場合，業務委託契約を締結していても，

勤務実態をみてみると労働者と評価できる場合には，

労災保険法が適用される可能性があります。

 

 

もう一つ，労災保険の特別加入制度を利用するという方法もあります。

 

 

 

本日は，労災保険の特別加入制度について説明します。

 

 

特別加入制度とは，労働者以外の者であっても，

労働者に準じて労災保険の保護を与えるにふさわしいとされる者について，

労災保険の目的を損なわず，業務上・外の認定など

保険技術的に可能な範囲で，労災保険の適用をはかることとした制度です。

 

 

中小企業の事業主や，一人親方，自営業者などが対象です。

 

 

労働者にとっての労災保険は事業主において

強制加入することとされており，

労働者が加入手続などをする必要はないのですが，

特別加入制度は，事業主や，一人親方，自営業者

などが自分で加入手続をとる必要があります。

 

 

特別加入制度を利用するための手続きについては，

加入者が従事している業務内容に応じて窓口が設けられており，

その窓口を通じて特別加入申請書を労働基準監督署へ提出し，

各都道府県労働局長の承認を受けることが必要になります。

 

 

特別加入制度に加入した者が，仕事中に負傷したり，

通勤の途中で負傷した場合，治療費，休業補償，障害補償，遺族補償など，

通常の労災に準じた種類の給付を受けられます。

 

 

 

もっとも，特別加入の場合，各種給付の給付額を算定する

基礎となる給付基礎日額の決定方法が，

通常の労災の場合とは異なり，特別加入申請の際に，

加入者自身が所得水準に見合った適切な金額を選択して申請し，

都道府県労働局長が承認した金額が給付基礎日額となるのです。

 

 

ですので，仕事中に怪我を負う危険の高い業務をする

中小企業の事業主，一人親方，自営業者は，

特別加入制度を利用して，もしものときに備えるべきだと思います。

 

 

また，特別加入制度を利用していたとしても，

仕事中に怪我をしたときの具体的な契約内容や

就労実態からして労働者と認められる場合には，

特別加入制度ではなく，通常の労災補償を受けられるときがあります。

 

 

特別加入制度で定めた給付基礎日額よりも，

通常の労災補償の給付基礎日額の方が高い場合には，

労働者であるとして，通常の労災保険給付の

請求をしてみるのがいいと思います。

 

 

本日もお読みいただきありがとうございます。

報道によりますと，京都アニメーションの放火事件において，

京都労働局が労災の認定に前向きであることが伝えられています。

 

 

https://www.asahi.com/articles/ASM7Z4F1SM7ZPTIL00W.html

 

 

仕事中に犯罪に巻き込まれてしまった場合，

通常，犯罪行為の加害者は，財産を持っていないことが多く，

加害者から損害賠償を回収することは困難なので，被害者は，

労災保険から補償を受けられないのかを検討することになります。

 

 

とはいえ，仕事中に犯罪に巻き込まれたからといって，

必ずしも，労災と認定されるとは限らないのです。

 

 

本日は，仕事中に犯罪に巻き込まれた場合の労災について解説します。

 

 

まず，労災保険の給付を受けるためには，

仕事が原因で労働者が負傷したことが要件となります。

 

 

 

この仕事が原因で労働者が負傷したといえるためには，

仕事と負傷との間に相当因果関係があることであり，

もう少し具体的には，労働災害の発生が業務に内在する危険が

現実化したことによるものと認められることが必要になります。

 

 

これを業務起因性といいます。

 

 

そこで，仕事中に犯罪に巻き込まれて負傷したことが，

業務に内在する危険が現実化したことによるものと

認められるかが問題となるのです。

 

 

この問題で，注目すべき裁判例として，

国・尼崎労基署長（園田競馬場）事件の

大阪高裁平成２４年１２月２５日判決

（労働判例１０７９号９８頁）があります。

 

 

この事件では，競馬場で馬券を購入する客にマークシートの

記入方法などを案内する女性担当員（通称マークレディといいます）が，

ストーカーと化した同じ競馬場に勤務する男性警備員に

勤務中に刺殺されたことについて，

業務起因性があるのかが問題となりました。

 

 

 

裁判所は，労働者が仕事中に同僚などからの暴行

という災害によって負傷した場合には，原則として，

業務に内在する危険が現実化したと評価でき，

同僚などからの暴行が個人的恨みや，

仕事上の限度を超えた挑発的・侮辱的行為によって生じたなど，

仕事と関連しない事由によって発生したのではない限り，

業務起因性が認められると判断しました。

 

 

そのうえで，男性警備員が，来場者や警備員を含めて

圧倒的に男性が多い園田競馬場において，

近隣で１対１の関係にもなり得る数少ない魅力的な女性である

マークレディに対して，恋愛感情を抱くことも決してないとはいえず，

その結果，男性警備員が良識を失い，

ストーカー的行動を引き起こすことも，

全く予想できないわけではなく，

単なる同僚労働者間の恋愛のもつれとは質的に異なっており，

マークレディとしての仕事に内在する危険性に基づくものであるとして，

業務起因性が認められました。

 

 

競馬場において男性警備員が良識を失って，

ストーカー行為をすることが，

マークレディの仕事に内在する危険が現実化したというのは，

やや強引な気がしますが，被害者救済のために，

裁判所は，業務起因性について，

柔軟に捉えているのだと考えられます。

 

 

京都アニメーションの放火事件では，加害者が，

京都アニメーションへの恨みを語っていることから，

会社と加害者とのトラブルに労働者が

仕事中に巻き込まれてしまったといえ，

業務起因性が認められる可能性があります。

 

 

 

他方，加害者が京都アニメーションへの恨みがなく，

通り魔的に放火して，それに労働者が巻き込まれてしまった場合には，

業務起因性が認められるかは微妙になってきます。

 

 

もっとも，京都アニメーションの放火事件は，

あまりにも悲惨であり，被害者をなんとか救済しないといけない

という世論が強く，京都労働局は，世論に動かされて，

労災認定に前向きになったと考えられます。

 

 

京都アニメーションの放火事件において，労災の認定がされて，

被害者が救済されることを祈念しております。

 

 

本日もお読みいただきありがとうございます。

昨日に引き続き，熱中症の労災認定について解説します。

 

 

熱中症の労災の要件を検討するにあたり，

厚生労働省の「職場における熱中症の予防について」という通達と，

「職場にける熱中症予防対策マニュアル」

に記載されていることが参考になりますので，

ここに記載されていることを紹介します。

 

https://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/anzeneisei33/

 

https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11200000-Roudoukijunkyoku/manual.pdf

 

 

そもそも，熱中症とは，高温多湿な環境下において，

体内の水分及び塩分のバランスが崩れたり，

循環調節や体温調節などの体内の重要な調整機能が破綻するなどして

発症する障害の総称であり，めまい・失神，筋肉痛・筋肉の硬直，

大量の発汗，頭痛・気分の不快・吐き気・嘔吐・倦怠感・虚脱感，

意識障害・痙攣・手足の運動障害，高体温などの症状が現れます。

 

 

 

熱中症が生じやすい環境は，高温多湿で，

発熱体から放射される赤外線による熱があり，無風な状態です。

 

 

気温が３０℃を超えると熱中症発生件数が増加してきますが，

３０℃より低くても相対湿度が高い場合には

熱中症が発生しやすくなるのです。

 

 

熱中症が生じやすい典型的な作業は，

作業を始めた初日に身体への負荷が大きく，

休憩をとらずに長時間にわたり連続して行う作業です。

 

 

加えて，通気性や透湿性の悪い衣服や

保護具を着用して行う作業では，

汗をかいても体温を下げる効果が期待できず，

熱中症が生じやすくなります。

 

 

では，具体的に，どれくらいの温度や湿度，

作業強度であれば，熱中症になる危険が大きいといえるのでしょうか。

 

 

この点，熱中症の発生リスクを評価するための暑さ指数として

ＷＢＧＴ（湿球黒球温度）指数が活用されています。

 

 

ＷＢＧＴ指数は，温度，湿度，風速，放射熱，身体作業強度，

作業服の熱特性といった因子をすべて考慮した，暑さ指数です。

 

 

ＷＢＧＴ指数の基準値を超えると

熱中症のリスクが高まることになります。

 

 

 

また，人間は暑さに多少慣れることがあり，

暑さに慣れてくると，体温を一定に維持する働きが

向上するとともに水分やナトリウムを失いにくくなります。

 

 

これを暑さへの順化といいます。

 

 

梅雨から夏になる時期で急に熱くなったときに作業をすると，

暑さへの順化ができておらず，熱中症が生じやすくなります。

 

 

労働者が暑さに順化していないときには，

作業休止時間や休憩時間を確保し，

高温多湿な場所での作業を連続して行う時間を

短縮する必要があります。

 

 

これらを前提に，職場では，

ＷＢＧＴ指数を低減するために，

熱を遮る遮蔽物を設置したり，

適度な痛風や冷房を行う設備を設置したり，

涼しい休憩場所を設置して，

水分や塩分を補給させたり，

熱を吸収し保熱しやすい服装を避けて，

透湿性及び通気性の良い服装を着用させたり，

作業中の巡視をさせたりといった，

熱中症対策をとることが考えられます。

 

 

 

以上をもとに，ひらかたパークの熱中症の労災について検討してみます。

 

 

今回の労災事故は，７月２８日午後７時３０分から８時ころに，

気温２８．７℃，湿度６８％の屋外で

重さ１５㎏の着ぐるみを着用して

ダンスの練習をしていたときに発生しました。

 

 

気温は３０℃を超えていませんでしたが，湿度が高く，

今年は梅雨明けが遅く，７月下旬ころから急に暑くなったので，

暑さへの順化ができていなかった可能性が考えられます。

 

 

高温多湿の環境で，密閉されて通気性のない重さ１５㎏の

着ぐるみを着用してダンスの練習をすれば，

ＷＢＧＴ指数の基準値を超えていたと考えられます。

 

 

そのため，ひらかたパークの熱中症による死亡事故について，

仕事が原因で熱中症を発症したといえ，

労災申請をすれば，労災と認定されると考えられます。

 

 

労災と認定されれば，遺族に対して，

労災保険から，遺族年金などの支給がなされます。

 

 

暑い日が続きますので，屋外で働く方々は，

くれぐれも熱中症には気をつけてください。

 

 

本日もお読みいただきありがとうございます。